家族葬で香典・弔問・弔電を辞退したい場合ってどうしたらいいの?

 

近年は、限られた近親者だけで葬儀を執り行う家族葬が増えています。
家族葬では、香典や弔問を辞退することが多く、弔電も辞退する場合があります。

しかし、家族葬は比較的新しい葬儀の形式であり、「家族葬では香典や弔問を辞退することが多い」ことや、「家族葬では香典や弔問を控えるべき」といったことは、一般的には知られていません。
そのため、香典・弔問・弔電を辞退する場合には、その旨を相手に正しく伝えることが大切です。

辞退の意思が明確に伝わらないと、香典を持参する参列者や弔問客が現れてしまい、対応に追われてゆっくりと故人を送り出すことが難しくなってしまいます。

今回は、そうした事態を防ぐために、香典・弔問・弔電を辞退する方法について解説します。また、辞退したにも関わらず香典・弔問・弔電があった場合の対応方法についてもご紹介します。

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家族葬で香典・弔問・弔電を辞退する方法

家族葬で香典・弔問・弔電を辞退する方法をみていきましょう。
辞退の旨を伝える際には、失礼のないように、かつ明確にその意思を伝えることが大切です。
また、不測の事態を避けるために、訃報や葬儀日程などの情報を、知らせる必要のない人にはなるべく伏せておくことも重要です。

訃報を知らせる範囲を限定する

家族葬では、訃報を知らせる範囲を参列者に限定するのが一般的です。

訃報を知った場合は速やかに弔問に駆けつけるのがマナーとされています。
また、訃報を知らせる際に弔問などの辞退の旨を伝えても、全員に正確に意図が伝わるとは限りません。
限られた近親者のみで行う家族葬の場合、訃報を伏せておくのは必要不可欠な措置です。

多くの人に訃報が伝わると、意図しない弔問客が増えるリスクがそれだけ高まります。
特に香典・弔問・弔電を断る場合には、訃報を必要な人以外には伝えないことが大切です。

近年、近親者だけで葬儀を執り行う家族葬が増えています。 家族葬は比較的新しい葬儀の形であり、「家族」の範囲に明確な決まりはありません。...

参列しない場合でも親族には伝える

ごく限られた人数の家族葬を行う場合、葬儀に参列してもらわない親族がでてくる場合があります。
家族葬は訃報を参列者のみに限定するのが一般的ですが、参列しなくても親族には訃報を葬儀前に伝えておくことをおすすめします。

葬儀に参列しなかった関係者には、葬儀後に訃報と家族葬を行ったことを連絡します。
その際に、すぐに訃報を知らせなかったことや葬儀に参列できなかったことを不満に思う人もいます。
友人・知人であれば、家族葬が故人の意思であることを伝えれば理解が得られるケースが多いですが、親族の場合は事後報告では難しい場合もあります。

参列者でなくとも、親族には訃報を葬儀前に伝えることをおすすめします。
その際には電話で直接連絡して、家族葬を行うことを丁寧に説明して理解を得ましょう。
また、同時に香典・弔問・弔電を辞退する旨を明確に伝えることも大切です。

家族葬の方針を早めに決めておく

訃報は、知らせるべき人に対しては早めに知らせる必要があります。
そのため、「家族葬の参列者の範囲」や「香典・弔問・弔電を辞退するか否か」といった家族葬の方針は、できるだけ早めに決めておくことをおすすめします。

家族葬や香典などの辞退が故人の意思であれば、訃報を知らせる人や葬儀の参列予定者をあらかじめリストアップしておくのが理想的です。

訃報や葬儀日程の案内で辞退する旨を明確に伝える

家族葬の参列者や親族には、訃報や葬儀の日時などを知らせます。
また、故人や参列者の勤務先にも、訃報を知らせる必要があります。
その際には、香典・弔問・弔電を辞退する旨を明確に伝えることが大切です。

電話連絡とともに文章でも伝える

家族葬の場合は電話連絡が多いですが、葬儀の日時を知らせる場合は間違いを防ぐためにFAXやメールも送るようにしましょう。
また、勤務先に連絡する際は、電話連絡とともに、記録を残す意味でメールも送っておくと安心です。
会社には直属の上司か、総務などの責任ある部署に連絡します。

その際には「故人の遺志により 誠に勝手ながら御弔問 御香典 御弔電 御供花などのお気遣いはご辞退申し上げます」といった文章を記載して、辞退する旨を明確に伝えましょう。
電話連絡の際にも、そうした旨を口頭ではっきりと伝えます。

香典・供花などをまとめて「ご厚志」と表現しますが、「ご厚志を辞退します」といった表現では意図が明確に伝わらない場合もあるため、香典・弔問・弔電・供花と具体的に表現することをおすすめします。

相手のためにも辞退の方針を明確に伝える

香典・弔問・弔電を辞退する旨を伝えるのは、できるだけシンプルに葬儀を行う家族葬のために必要なことです。
また、訃報を知らせる相手のためにも、方針を明確にする必要があります。

辞退の方針が明示されていないと、香典や弔問、弔電をどうしたらいいのか受け取った側が迷ってしまいます。
相手の負担を減らすためにも、辞退の方針は相手にはっきりと伝えるべきです。

また、香典や弔問を辞退する旨だけを記載しておいた場合や「ご厚志を辞退」などのように具体的に記載していない場合、弔意を表すために弔電を送りたいと考える人が多く現れます。
弔電も辞退する場合には、その旨を具体的に記載しておくことが大切です。

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参列者以外に訃報を知らせる場合は葬儀会場を伏せておく

参列者以外の会社関係者などに訃報を知らせる際には、通夜・告別式の詳しい日程や葬儀会場についてはなるべく伏せておきましょう。

知らせてしまうと、訃報が周囲に漏れた際に弔問客が訪れてしまう恐れがあります。
弔問や香典を辞退する旨を訃報の際に伝えても、その意図が正確に伝わるとは限りません。
弔問や弔電の可能性をできるだけ減らすために、伝える必要のない情報についてはできるだけ伏せておくことが大切です。

周囲に知らせないよう訃報を知らせた相手に頼む

訃報などを知らせた相手には、ほかの人には知らせないよう忘れずに頼んでおきましょう。

家族葬では、訃報を参列者以外には伏せておき、参列者以外の関係者には葬儀後に連絡するのが一般的です。
ほかの人が周囲に知らせてしまうと、弔問客が現れたり香典などを送ったりする人が現れる可能性があります。
訃報を伝える際には、香典・弔問・弔電を辞退することを伝えるとともに、周囲には秘密にしておくことを忘れずに頼みましょう。

葬儀業者と辞退の方針を共有しておく

香典・弔問・弔電を辞退する方針を決めたら、それを葬儀業者としっかりと共有しておきましょう。

訃報を知った人が、葬儀業者に香典や供花についての問い合わせを行う場合が多くあります。
辞退の方針を業者と共有できていないと、そうした際に辞退の旨が相手に伝わらなかったり、確認のための連絡が来たりして手間がかかります。
また、葬儀を行う際には葬儀場に看板を用意しますが、方針を共有していればその看板にも弔問や香典などを辞退する旨を葬儀業者が記載してくれます。

葬儀業者は、より良い葬儀を行うためのパートナーです。
葬儀の方針については、遺族と葬儀業者でずれがないようしっかりと打ち合わせておきましょう。

葬儀当日にも受付や看板で再度伝える

訃報や葬儀日程を連絡する際だけでなく、当日も香典・弔問などを辞退する旨を参列者に伝えましょう。
葬儀業者に依頼すると、葬儀当日の受付などに「香典は辞退しております」といった旨を記載した看板を設置してくれます。

また、受付でも香典などを辞退する旨を明確に伝えます。
受付で伝える際には辞退の旨だけでなく、香典を持参してくれた方に失礼のないよう感謝の気持ちも一緒に伝えることが大切です。

少人数の家族葬で香典などを辞退する場合は、香典辞退の方針をより明確にするために、受付を設置しない場合もあります。
受付設置の有無については、葬儀業者と事前に相談してください。

辞退しても香典の持参や弔問・弔電があった場合はどうする?

家族葬は比較的新しい葬儀の形式であり、一般に広く知られているわけではありません。
そのため、辞退の旨を明確にしていても、香典を持参する参列者や予定外の弔問客が現れる場合があります。

そうした場合は、故人を思って行動してくれた相手の善意を尊重して、できる限りの対応をすることが大切です。

香典は無下に断らず後日返礼品を送付する

辞退の旨を明確にしているにも関わらず、香典を持参して受け取りを希望する人が現れる場合があります。

その際は、頑なに断るのは失礼にあたるため、一度断った後にそれでも渡したいと言われれば、ありがたく受け取っておきましょう。
ただし、一度も断らずに受け取ってしまうと、それを見ていた周囲の人が「自分も香典を持参すべきだったのか」と思ってしまう場合があります。
香典を受け取る場合でも、一度は方針通り断ることが大切です。

また、香典を受け取った場合は、香典の半額程度の品物をお返しする「香典返し」をする必要があるため、住所や連絡先を忘れずに記帳してもらいます。
香典返しは、四十九日が過ぎた後に、葬儀が無事終了したことの報告を兼ねて送付するのが通常です。

香典を持参した方が「香典返しを辞退」する旨を伝えてきた場合でも、後日香典に対するお礼状を送るのがマナーです。
そのためにも、連絡先はしっかりと記帳してもらいましょう。

お礼状についてはこちらをどうぞ。

お通夜や葬儀の際に香典をいただいた場合は、四十九日の法要後に香典返しを行います。 近年は家族葬を行って香典を辞退するケースも増えていま...

香典返しについてはこちらの記事をご覧ください。

お通夜や葬儀などで香典を受け取った場合は、「香典返し」をするのがマナーです。 香典返しは、参列者や香典を送ってくれた人への感謝とともに...
葬儀で香典を受け取った場合は、香典の金額に応じた品物をお返しする香典返しを行うのがマナーです。 近年では、一般の弔問客をお断りして...

予定にない弔問客にもなるべく参列してもらう

辞退の意図が正しく伝わらず、意図しない弔問客が現れる場合もあります。
その際は、弔意を受け入れてお通夜やお葬式に参列してもらいましょう。
相手は故人を思って善意で行っており、弔問客を追い返すのは失礼にあたります。
できる限り参列してもらい、悔いのないよう故人とお別れしてもらいましょう。

弔電に対しては後日お礼の手紙を送る

弔電を辞退していても、弔電が送られてくるケースがあります。

弔電は、遠方にいたり都合がつかなかったりする場合に、弔意を示すために送る電報です。
参列できない人にとっては、弔電は最後のお別れの言葉をかけるのと同じ意味があります。
そのため、辞退する方針だったとしても、送られてきた弔電はありがたく受け取るようにしましょう。
弔電を受けた場合は、その気持ちに対する感謝を表すために四十九日後にお礼の手紙を送ります。

葬儀後の連絡の際にも辞退する旨を明確に伝える

家族葬では、参列者以外にはできるだけ訃報を伏せておき、友人や知人などには家族葬を執り行った後、書面で連絡をします。
一般的には、初七日以降の四十九日までに知らせるべきとされています。

その際の文面には、以下のような内容を記載します。

・葬儀を近親者のみで執り行ったこと
・故人の意思によって香典やお供え物、弔問を固く辞退すること
・通知が遅れたことのお詫び
・生前のご厚誼に対する感謝

文面は、葬儀業者に相談すれば例文を提示してくれます。
香典やお供え物、弔問を辞退する旨を記載しておかないと、葬儀後に多くの弔問客が自宅を訪れてしまい、葬儀後の手続きや日常生活に支障をきたす場合があります。

なお、そうした文面を記載しておいても、お別れのために弔問したいという人が現れる場合があります。
故人と親しかった人にとっては、葬儀に参列できず後日のお別れもできないのはとてもつらいことです。
その際は相手の気持ちに配慮して、できる限り弔問を受けることをおすすめします。

香典やお供え物なども葬儀のときと同じく頑なには断らず、受け取った場合はお返しやお礼状を送りましょう。

まとめ

家族葬で香典・弔問・弔電などを辞退する場合には、早めに方針を決めて、その旨を明確に相手に伝えることが大切です。
方針を明確に伝えることは、家族葬を円滑に執り行うために必要なだけでなく、訃報を知った相手の負担を減らすためにも大切なことです。

家族葬では訃報を参列者以外には知らせないのが一般的であり、香典や弔問を受けない方針の場合には特に効果的です。
参列者以外に訃報を知らせないことで、近親者のみで静かに葬儀を執り行うことができます。
なお、参列者以外であっても、トラブルを避けるために親族には事前に連絡しておきましょう。

参列者や会社関係者に訃報を知らせる際には、香典・弔問・弔電などを辞退する旨を明確に伝えます。
会社に連絡する場合などには、記録を残すために辞退の旨を記載したメールも送っておきましょう。
訃報を知らせる際には、参列者以外には葬儀日程や葬儀業者をなるべく伏せておくことも重要です。
また、周囲には訃報を知らせないよう忘れずに頼んでおきましょう。

香典や供花に関する問い合わせへの対応は葬儀業者が主に行うため、辞退の方針を葬儀業者としっかりと共有しておくことが大切です。
葬儀の当日にも、香典などを辞退する旨を案内看板や受付で伝えます。

辞退の方針にも関わらず香典を持参した方がいた場合、頑なに拒むのは失礼にあたります。
予期せぬ弔問客や弔電があった場合でも、断るのは失礼にあたるため、弔意をありがたく受け入れます。
香典を受け取った場合は香典返しを、弔電にはお礼状を後日送るようにしましょう。

落ち着いて故人を送り出すためにも、香典・弔問・弔電の方針は明確に伝えることが大切です。
ただし、そうした方針であっても、弔意を無下に断るのは失礼にあたります。
相手の気持ちを尊重して、香典などの申し出があった場合には頑なには拒まず、できる限り対応することをおすすめします。

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